オンラインカジノと聞いて真っ先に考えるのが、「違法なんじゃないの？」ということではないでしょうか？

実際、オンラインカジノを楽しんでいて、ある時突然警察に摘発された、なんてことがあったら人生全て台無しになりますから、心配する気持ちもよくわかります＾＾；

実際オンラインカジノの違法性に関する問題は弁護士によっても意見が分かれていますし、カジノ紹介サイトによっても様々です。

これでは初心者のあなたは混乱してしまいますよね。

ですが、2015年現在、オンラインカジノで摘発される可能性は限りなく低いと考えられます。
その理由を以下で詳しくみていきましょう！

※「あれっ？ニュースで摘発されたって聞いたことあるぞ？？」と疑問を持たれた方は「インカジとオンカジの違い」もご覧下さい。

オンラインカジノと日本の賭博法

結論から言うと、オンラインカジノの違法性はグレーゾーンです。

一概に違法ではないものの、合法とも言いきれない、つまりどっちつかずな状態です。

これは、現行の日本の賭博法ではインターネット上のギャンブルに対して何も明記されていないことが理由で、法律がないために合法とも違法とも裁くことができない、ということです。

賭博法は明治時代に作られた、いわば化石のような法律なので、今のネット社会に適応できていないのは当然とも言えますが。。

また、専門家によって意見が分かれている原因は賭博法の一文「必要的共犯ないし対向犯」という箇所にあるようです。

日本国内では競馬や競輪、宝くじと言った公営ギャンブルやパチンコ、スロットのような特別なギャンブル以外は法律で一切禁じられていますよね。

ですので、国内でプレイすればそれがたとえ海外のサービスであっても違法になる、というのが専門家の１つの意見です。

ですが日本の賭博法は、胴元と賭ける人（プレイヤー）両者がいてはじめて適用されます。

つまり、オンラインカジノが違法として摘発されるためには「オンラインカジノ運営者とプレイヤー双方の違法性を立件」する必要がありますが、オンラインカジノは海外で、しかも政府の許可を得て運営しています。

確かにプレイヤーは日本国内にいるわけですが、上記のように海外でクリーンな経営をしているカジノサイトに対して、日本の賭博法が適用されることはありません。

これが違法ではないと主張する方々の根拠です。

ただし、国のさじ加減によってはいつでもオンラインカジノを違法として法律改正する可能性もあります。

その時はこちらでも最新ニュースとして取り上げますが、法律の動向に関してはあなた自身もアンテナを貼っておく必要があります。

億越えの高額賞金獲得者が逮捕されていないという事実

これまでは日本の賭博法を基準に見ていきましたが、次は机上の空論ではなくリアルな違法性にも焦点を当てていきましょう。

ズバリ、

「実際に違法として摘発されたユーザーはいるのか？」

知りたいのはこれですよね？

オンラインカジノが誕生した1995年以降、2003年には既に日本でも50万人以上のユーザーがいることが産経新聞の朝刊でも取り上げられていました。

そして実際にオンラインカジノが日本に上陸して以降、多くの日本人プレイヤーが高額賞金を獲得しています。

過去には１億円を超えるジャックポットを獲得した方もいますし、2012年にも20代後半の男性がワイルドジャングルカジノで約1億2700万円の高額賞金を獲得したと週刊新潮に掲載されていました。2015年3月にもワイルドジャングルから1億越えのジャックポットが飛び出ています。

このように、メディアで大々的に取り上げられている一方で、彼らは賭博法違法者として摘発されたのでしょうか？

答えはＮｏ！です。

１億越えの賞金を獲得したなんて、見せしめのために摘発するには絶好の機会なわけですが、これだけ昔から話題になっているのにいまだに立件も検挙もされていない。

一方で雀荘チェーン店大手の「さん」は摘発されたりしている。。

確かにグレーではあっても、少なくとも雀荘よりは安全、ということなのでしょうか？＾＾；

違法とするのは時代と逆行している！？

オンラインカジノは現時点ではグレーゾーンです。

個人的には限りなく白に近いグレーだと捉えていますが、それでも完全に合法、というわけではありませんので、その点は正しくご理解いただけると幸いです。

ただし、オンラインカジノをめぐる世界の流れを考えると、日本でオンラインカジノが違法になるとは考えにくいのではないでしょうか。

理由はいくつかありますが、決定的なものの１つが、2020年の東京オリンピックの誘致決定のニュースです。

元々国内では橋下大阪市長が知事の頃から強力にカジノ建設を推進していますし、2015年現在では沖縄、千葉、長崎、札幌などなど、全国各地でカジノ誘致の議論がされていますし、安倍政権もカジノ建設には積極的な党です。

加えて、東京オリンピックで世界中から観光客が訪れることがわかりきっている現状を踏まえると、のらりくらりと進んできたカジノ合法化も目に見えて近づいてきています。

一方、アジア各国ではシンガポールやマカオ、韓国をはじめ、フィリピンやカンボジア、ベトナムでもカジノ事業で成功を収めていることからも、こういった時代の流れにあえて逆行していく、というのは、考えづらいのではないでしょうか。

いずれにしても、オンラインカジノと違法性に関してはこれからも注意深くアンテナを張っていきつつも、目一杯楽しんでいくとしましょう＾＾